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日本国土はHAARP(電磁波兵器)にロックオンされている


Category: ニュースでは語られない話   Tags: ---
2011_0324_hapnes.jpg日本国土はHAARP電磁波兵器にロックオンされている。 
先に特定非営利活動法人 大気イオン地震予測研究会e-PISCOが測定している千葉周辺地域での大気イオン測定値が異常値を示していることを根拠に、私はこのブログで近く第二次関東大震災勃発の可能性を示唆したんだが、その後、その異常値が依然として高水準状態を示しているにも関わらず、e-PISCOは以下のように、予測を修正しているのだ。


http://blog.livedoor.jp/sky7777777777/archives/51508563.html

「首都圏近郊における地震発生警告の撤回について

2009/10/01

 このたび、e-PISCOでは大気イオンの継続測定結果および宏観異常現象の定量的な測定結果から、平成21年7月から発信していた「首都圏近郊の大規模地震」に関する警告を撤回することにいたしました。ご関係の皆様にはご迷惑をおかけしたことをお詫びいたします。
 なお、今回の警告の撤回は、首都圏における大規模地震の発生を否定するものではなく、今後とも発生する可能性は否定できないことを改めて申し添えます。


理事長 弘原海清
副理事長 矢田直之 」


しかも、この釈明は、訂正版なのだ。この釈明文の元は9月25日の「週刊大気イオン変動ニュース」でどうも釈然としない語り口で以下のように記されていた。


「週刊大気イオン変動ニュース 第4号 HAARPの影響だった可能性高く
首都圏大地震 予測撤回

(1)5 月末以降の南房総、厚木両測定点での異常値については、「高周波活性オーロラ調査プログラム」(HAARP)の影響を受けていた可能性が非常に高くなったため、両測定点の異常値にもとづく首都圏大地震の予測は撤回する。この予測により、国内外の皆様にご迷惑をおかけしたことを深くおわび申し上げる。

(2)HAARPは電磁波を宇宙に向けて放出、電離層を刺激し、反射して地表付近の大気イオンに影響を与えるものと聞いている。HAARPの運用状況と大気イオン濃度変動を見比べると、明らかに同期しているとの指摘を多数頂戴した。確かに、自然現象とは考えられない変動を繰り返している。HAARPは地震を引き起こす能力はないと推測されるが、e-PISCOの大地震予測に絡めて、HAARPの運用実験が行われたのかもしれない。聞くところによると、HAARP は大気イオンに異常を来す範囲を厳密に設定できるようだ。当初は、南房総、厚木両測定点を含む大正関東地震の震源域全体を照射していたが、徐々に南房総測定点のみに照射範囲を絞っていったようだ。e-PISCOの大気イオン濃度測定器は、そのようすを的確に察知し、測定値として現れたようだ。

(3)HAARP の影響は大気イオンのみならず、気象現象や通信、動物の狂乱状況をも生み出し、疑似宏観異常現象を発現させる。いわば環境テロである。その結果、これらの異常を大地震の前兆現象と誤認し、首都圏大地震の予測を出してしまった。この予測により、世間をお騒がせしたことについて、重ねておわび申し上げる。

(4)日本におけるHAARPは複数の国立大学がかかわっているとも伝えられるが、とにもかくにも、このような状況では、南房総測定点の大気イオン濃度測定値は地震予測には用いることができないと思われる。しかし、HAARPの影響が大気イオンに与える影響を見てもらいたいので、南房総測定点の測定グラフ公開はつづける。

(5)なお、HAARPに誘引されて、関東地方ではM5前後の中規模地震が発生するだろう。」

これらは現段階ではすべて消されており、ますます謎を秘めた情報と化しているのだ。前々から私が述べているように、軍事兵器としての電磁波を発生利用し天候や地震などの自然現象を人工操作できるHAARPがアラスカに存在しており、そこから発せられる強力な電磁波を電離層に照射、はね返し、ターゲットを攻撃することで自由自在に大地震や巨大ハリケーンを造作し攻撃することができるのだ。これを現在各地で極秘に実験を繰り返しているのだと私は解釈しているのだ。日本国内では先に阪神大震災、新潟県中越地震などはHAARPによる電磁波攻撃によるものであることは今や常識だ。つまり、このような超大量破壊兵器が政治外交の駆け引きの材料とされ、例えば、米国の日本に対する外交軍事圧力として利用されているのだ。これをドル防衛に米国は利用しようとするのだ。日本は国内のカネを集めるだけ集めて米ドルを買い続け米国債、米国株、米国の金融機関の有する不良資産を買い取らないとたちまちHAARP電磁波大量破壊兵器を稼動させ国土が破壊されることになるだろうと、まるで神様のご託宣かのような語り口で日本の政治家、官僚に圧力をかけることになるのだ。例えば、郵政民営化を強力に推進しないと新潟は「悲惨な災害」に襲われることになるだろう、と「予言」されるのだ。そこであの新潟県中越地震は発生した。これで日本の政治家や官僚は心底脅されたに違いない。このHAARP日本攻撃作戦での成功例が先の強引なる郵政民営化なのだ。また、各地でこの破壊兵器のプロモーションは実施される。例えば、この間のサモア、スマトラ地震だ。この周辺はいわば完全に核兵器実験場のようなところであって、HAARP実験プロモーション指定地域になっているのだろう。米国の支配層にとってはその辺に住んでる有色人種である土人どもなどの命は家畜並みであってどうでもいいんだろう。

http://cimss.ssec.wisc.edu

サモア周辺で発生している「弧」のような人工的な模様が電磁波照射の証拠なのだ。このエネルギー照射に伴い、地殻が刺激を受け、たちまち大地震となる。
実はこういうカラクリを大衆には知られたくない権力者軍団は、その邪悪な企みに気付きかけたe-PISCO側に圧力をかけ、上記週刊大気イオン変動ニュース 第4号他を消すように命じたんだろう。しかし、その邪悪なる企みはもはやバレバレなのだ。第二次関東大震災は企画されていたんだろうが、バレバレになったとたんいったん延期ということになったんだろう。

 

photo by klausthebest



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